2009年09月09日
来月から施行予定の移籍新ルールが“トレーニング費用”でもめてるらしい。
来月から施行予定だった、FIFA基準に合わせた移籍に関する新ルールがトラぶっているらしい。 J新移籍規定見切り発車、選手会が反発[2009年9月9日7時20分 日刊] 6月の日本協会理事会で国際サッカー連盟(FIFA)の移籍規定に沿った新規定の概要を承認済み。 細部として、23歳以下の選手の移籍時に生じる予定の「トレーニング費用」が焦点になっていた。 新規約では契約満了選手の国内移籍に移籍金は発生しないが、 23歳以下の選手が同様のケースで移籍する際、 新所属先が前所属先に同費用(推定で最大約3000万円)の支払いが必要としている。
あまり馴染みのない言葉である“トレーニング費用”。 一応、日刊に説明が載っている↓ ◆トレーニング費用 FIFAが定めたもの。契約が満了した12~21歳までの選手が移籍する場合に、 新所属が前所属に支払うよう義務づけられた費用。選手育成費用の代償の意味合いがある。 このトレーニング費用の支払い先が、前所属となってはいるが、 確か、前所属の1チームだけではなく、 その選手がサッカーを始めた頃のサッカークラブまで遡って対象になるはず(;´Д`A ``` 日本の誰かが、海外に移籍したときに、 トレーニング費用が、今までその選手が所属した全チームに払われて、 びっくりしたとかいう話をどっかで読んだ記憶がある。 だから、多分、1チームに支払われるトレーニング費用が、 400万~800万とかいう話なのに、 総額が最大で3000万とかいう話になるんだと思う。 こういう話を聞くと、何となくいいんじゃねーかと思う仕組みではある。 それまでその選手に関わった人たちが、その成果への報酬を受け取れる。 他のクラブに強奪されても、育て損にならない。 育成に対する対価が払われなければ、育成が衰退する恐れがある。 育成が衰退すれば、選手にとってもより上手くなる機会が奪われるわけだし、 育成する側にとっても、移籍金撤廃によるセーフティネットの一種なんだと思う。 しかし、おそらく問題なのは、その額と対象年齢。 大物選手の場合は、これじゃちょっと足りないというか、多分安すぎる。 将来、数億クラスになるかもしれない選手に対して、数千万で青田買いできるなら、 強奪するクラブも出てくるというもの。 じゃあ、高くすればいいかといえばそんなこともなく(-"-;A ... トレーニング費用が高くなれば、 逆に、大多数の一般的な選手にとっては、契約満了選手の移籍金がなくなっても、 今度は、トレーニング費用が移籍の際の足枷になってしまう。 結局、若手選手は出場機会を求めて他のチームに移籍しにくくなってしまう。 それでは、移籍金を撤廃した意味がなくなってしまう。 後、トレーニング費用を払う対象になる年齢の問題は、 Jリーグの場合だと23歳以下が対象になっているのに対して、FIFA基準だと21歳以下。 推測だが、日本の場合は大卒選手が念頭にあるので、23歳以下なのではと思う。 ちょっと考えただけですが、これは本当、難しい問題だと思いますね。 ただ、日本の場合は、まだサッカー文化が浸透していないですし、 経営難のクラブも多いですから、経営寄りの決着になる可能性が高いんじゃないでしょうか。
posted by whiteowl |11:53 | J-league | コメント(0) | トラックバック(1)
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