あまり馴染みのない言葉である“トレーニング費用”。

一応、日刊に説明が載っている↓


　◆トレーニング費用

　ＦＩＦＡが定めたもの。契約が満了した１２～２１歳までの選手が移籍する場合に、
新所属が前所属に支払うよう義務づけられた費用。選手育成費用の代償の意味合いがある。


このトレーニング費用の支払い先が、前所属となってはいるが、
確か、前所属の１チームだけではなく、
その選手がサッカーを始めた頃のサッカークラブまで遡って対象になるはず(;´Д`A ```

日本の誰かが、海外に移籍したときに、
トレーニング費用が、今までその選手が所属した全チームに払われて、
びっくりしたとかいう話をどっかで読んだ記憶がある。


だから、多分、１チームに支払われるトレーニング費用が、
４００万～８００万とかいう話なのに、
総額が最大で３０００万とかいう話になるんだと思う。


こういう話を聞くと、何となくいいんじゃねーかと思う仕組みではある。

それまでその選手に関わった人たちが、その成果への報酬を受け取れる。
他のクラブに強奪されても、育て損にならない。

育成に対する対価が払われなければ、育成が衰退する恐れがある。

育成が衰退すれば、選手にとってもより上手くなる機会が奪われるわけだし、
育成する側にとっても、移籍金撤廃によるセーフティネットの一種なんだと思う。



しかし、おそらく問題なのは、その額と対象年齢。


大物選手の場合は、これじゃちょっと足りないというか、多分安すぎる。
将来、数億クラスになるかもしれない選手に対して、数千万で青田買いできるなら、
強奪するクラブも出てくるというもの。

じゃあ、高くすればいいかといえばそんなこともなく(-"-;A ...

トレーニング費用が高くなれば、
逆に、大多数の一般的な選手にとっては、契約満了選手の移籍金がなくなっても、
今度は、トレーニング費用が移籍の際の足枷になってしまう。

結局、若手選手は出場機会を求めて他のチームに移籍しにくくなってしまう。
それでは、移籍金を撤廃した意味がなくなってしまう。



後、トレーニング費用を払う対象になる年齢の問題は、
Jリーグの場合だと２３歳以下が対象になっているのに対して、FIFA基準だと２１歳以下。

推測だが、日本の場合は大卒選手が念頭にあるので、２３歳以下なのではと思う。


ちょっと考えただけですが、これは本当、難しい問題だと思いますね。


ただ、日本の場合は、まだサッカー文化が浸透していないですし、
経営難のクラブも多いですから、経営寄りの決着になる可能性が高いんじゃないでしょうか。