４年に１度のオリンピックの時だけ、世間の耳目を集めるスポーツが多い。
冬季オリンピックは、そのスポーツの宝庫といってもいいだろう。

オリンピックの直前にだけ脚光を浴び、盛り上げるだけ盛り上げておいて、
結果が出なければ触れられることもなくなる。

オリンピック以外の４年間の多くは、日陰暮らし。スポットを浴びるのは一部の選手だけ。
選手による企業の宣伝効果も薄い。しかし、彼らの競技力を支える存在は不可欠だ。
ましてや、世界の頂点を目指して戦うためには強力なサポートがいる。


冬季スポーツの中では比較的メジャーと思える、スキージャンプ。
札幌オリンピックでは“日の丸飛行隊”と呼ばれた。

だが、ノーマルヒルで日本人トップの１５位だった伊東大貴選手でさえ、
昨シーズン、所属するチームがないという苦境に陥った。


この背景には、アメリカ発の金融恐慌によって、
日本経済が不景気に見舞われたこともあるだろう。

しかし、人、モノ、資本、情報が世界規模で流通するようになった
グローバリゼーションの進行により、経済の世界的な競争は加速し、
企業は生き残りに必死だ。世界的な競争に打ち勝つために、
統合して規模の拡大をはかり、無駄を省いて合理化を目指す。

当然、その流れの中で、日本的慣行の否定、経費削減という名目で、
直接利益を生み出すことのない“企業スポーツ”は衰退してきた。

最早、企業にスポーツを担っていくだけの余裕はない。
企業が主体となってスポーツを支えていく時代は終わりを迎えつつあるだろう。

先日のブログで、スピードスケートの長島選手と加藤選手が所属する
「日本電産サンキョー」の話を書いたが、
このご時世、これは良く出来た美談かもしれない。


しかし、オリンピックの度に国民は熱狂するものの、
多額の借金を抱える政府に税金による支援の期待は出来ない。

先日の“事業仕分け”でも、スポーツに対する助成が問題になった。
政府にもスポーツを全面的に支援していく体力は残されていない。

また、“清貧思想”があって、個人が、別の個人に期待を込めて“献金”することへ
抵抗感のある日本では、個人のカンパがたくさん集まることも稀だ。

アメリカのオバマ大統領は、選挙戦で７億ドル以上の献金を集めている。


普通に考えれば、このままだと、日本の多くのスポーツは衰退していくしかない。