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自前選手枠を導入　Ｊリーグ　2009年8月19日10時26分(朝日)

　Ｊリーグは１８日、保有選手に自前で育てた選手を３人以上含めることを１６年以降、
各クラブに義務づける方針を明らかにした。若手強化の改革プロジェクト「ＪＵＭＰ」の一環。
「自前」の定義は、１３歳から１８歳の間にクラブのアカデミーや地元校などで３６カ月練習した、という案が軸。
ＪＵＭＰでは、選手の総数を来年に２７人、１１年に２５人と段階的に制限する案もまとめたが、
導入決定までにさらに１年協議を続けることになった。
クラブ側から育成計画への影響を懸念する声などが出たという。


今年から移籍ルールが変更になり、クラブ間の格差が出やすくなるといわれている。
そこで、投資に見合った見返りが期待しにくい育成が、
さらに衰退するのではないかと懸念されていた。

実際、クラブの経済状況から、育成面に力を入れなくなっているクラブの存在も聞く。
(※毎年、何人プロになれるかわからない育成に金をかけるより、
例えば、他のチームから選手を獲得した方が戦力として確実だし安上がりだから。)

しかし、育成抜きのサッカークラブは“地域密着”のJリーグの理念に反するだろうし、
長期的に日本サッカーの衰退を招いたり、少ないパイの奪い合いになりかねない。

自前選手枠を導入することで、実質的に、ユースによる選手育成をクラブに義務化する流れのよう。

さらに、選手の保有制限をした上で、自前選手枠が義務化されれば、
自前選手の力量差が、クラブ間の戦力差によりダイレクトに反映されやすくなる。

人数を制限する理由は、若手に試合の出場機会を確保するという意味もあるのだろう。


ただ、特にJ１では、ACLなど強豪チームは試合数が多くなる。
さらに、日本代表各世代で、選手を代表に持っていかれることも多い。

一律に“２５人”まで削減するという案は、
クラブの事情が違うだけに、その通り採用されるかは、ちょっと疑問。